LINE Ads Platform(LAP)の最適運用について事例をもとに徹底解説!

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開始から2年以上が経ち、クライアント・広告代理店にとって主要メディアの地位を着々と築いているLINE Ads Platform(以下LAP)は、2018年8月20日の配信からシステムを一新し、広告効果のさらなる向上が期待されています。
この記事では、弊社が広告代理店として実際の事例から学んだ、LAPの運用において知っておくべき事柄と、8月20日の仕様変更にともなう新LAP移行後の対処法について解説します。皆さんの運用改善の一助になれば幸いです。

LAPに関して、こちらの記事も併せてお読みください。

◇LINE Ads Platformとは?(1)その概要と最新のトレンド
https://webbu.jp/line_ads_platform-1-3862

◇LINE Ads Platformとは?(2)申込方法、費用、運用方法のポイント
https://webbu.jp/line_ads_platform-2-4041

◇LINE Ads Platformとは?(3)改善事例
https://webbu.jp/line_ads_platform-3-4148

第1章 LINE Ads Platform (LAP)の実力

広告代理店は、クライアントから任された予算の中で最大限の広告効果を引き出すため、より効果の高いメディアへの予算アロケーションを行います。そのため、常にメディア間の比較をしているのですが、LAPは他メディアと比べても効率を保ちつつ、獲得数の上積みにかなり有効なメディアです。また、新規の顧客獲得に強いという特長もあります。

【リターゲティング配信】

【新規ユーザ向け配信】

※化粧品クライアント様における本商品(¥20,000相当)の購入を目的としたプロモーションの月間実績

上記の企業では、化粧品の中では比較的高額の商品を取り扱っており、効率を重視すると獲得数(売り上げ)が縮小するため、プロモーションを広げることができていませんでした。そんな中、CPCの高さには躊躇していたものの、トライアルでLAPを実施。その結果、非常に高いCVRが出たことにより、効率を維持しつつ、売り上げの拡大にもつなげることができました。

【ポイント】
・他メディアに比べてもCVRが高く、多くのCV(購入)を獲得できている。
・入札が激しく、CPCが高い。

第2章 LINE Ads Platform (LAP)の最適運用のために知っておくべき前提情報

LAPの最適運用をしていくためには、LAPの特性を正しく把握しておくことも重要です。この章では、あまり語られることのないLAPの広告メディアとしての特性を紹介します。

2-1.LAPの広告には、どんな人からの反応が多いのか?

LAPの配信面であるタイムラインやLINE NEWSは様々な属性の人が集まっています。その中でも、広告に反応が高いのはどのような層なのか?を知っておくことは運用するにあたり有益です。

弊社ではそれを明らかにするために、Google Analyticsを活用してLAP経由での流入・CV獲得を「居住エリア」で分類して検証してみました。

※弊社案件でのCV数を母数として、CVユーザを首都圏ユーザと地方ユーザに分類して集計

上記の結果では、他メディアに比べCVユーザの割合で地方ユーザが多いことがわかりました。LAPの主な配信面の1つであるタイムラインは、首都圏よりも地方でよく活用されているという話も聞きますので、それが影響している可能性があります。ネットの利用が首都圏に偏っているため、多くのメディアでは獲得できるユーザの率も首都圏割合が高くなります。LINEは通常のウェブメディアにあまり触れないような地方のユーザに対してもリーチできている可能性が高いため、全国展開や地方展開をされている企業には特におすすめのメディアとなります。

【ポイント】
・LAPは地方ユーザの獲得に有効。全国展開、もしくは地方展開している企業には特に有効。
・首都圏ユーザの割合は相対的に低いが、そもそもの母数が膨大なので首都圏ユーザ獲得にも充分に有効活用できる。

2-2.LAPのデモグラフィック配信の精度はどの程度なのか?

LINEは登録の際に性別や年齢など詳しい記入が不要です。ユーザは手軽に始められ便利ですが、広告配信側はターゲティングが「みなし」での配信となるため若干の不安がありました。そこで、その精度を検証するため、前項と同じくGoogle Analyticsを用いてLAPからの流入ユーザを年代、性別で分類して検証を行いました。

※弊社案件においてLAPで20代~50代の年代と男女の性別を掛け合わせて配信(20代女性・20代男性・30代女性・・・)。そのターゲティング配信した広告から流入したユーザをGoogle Analytics上の年代・性別で分類し、ターゲティングとおりの年代・性別となっているかを検証

結果としては年代合致率80%・性別合致率90%と高い数値となりました。年代に関しては10代~20代前半の層で多少のばらつきがありましたが、それ以外の年代の信頼性は高い結果が出ました。

【ポイント】
・LAPのデモグラフィック配信(年齢・性別指定)のみなし精度は高い。デモグラフィック配信のみなし精度の高さを信頼して積極的な活用を推奨。

第3章 新しいLINE Ads Platform (LAP)移行にともなう対処法

LAPは、2018年8月20日より配信のシステムを一新しました。これにより様々な仕様の変更が行われました。
この章では、現状適用されている主な仕様の変更についての解説とその対処方法について紹介します。

3-1.入札単位が「クリエイティブ」から「広告グループ」に変更

旧LAP(2018年8月19日以前)の仕様では、クリック課金の入札はクリエイティブ単位で行う形でした。新LAP(2018年8月20日以降)の仕様では、広告グループ単位で入札を行う、よりスマートな運用方式に変更となりました。この変更自体は運用の効率化につながるものですが、反面この仕様変更にともない注意しなければいけない事項があります。それは、「同一グループに入稿されているCTRやCVRなど効果の異なるクリエイティブが一律の単価でしか入札できない」という点です。

◇旧LAP

◇新LAP

クリエイティブによる入札調整はもちろん、LAPではクリエイティブ形式の違いによる入札にも注意する必要があります。特にスクエア型・カード型のクリエイティブ形式ではCPCの相場が2倍ほど違います。そのため、従来はそれぞれに最適な入札単価を付けることで、獲得単価のバランスを取っていました。今回の変更では、そのような調整が難しくなります。

【対処方策】
大元のグループを「男性 スクエア型」「男性 カード型」のようなクリエイティブ種別ごとに分けて作り直すなどすれば、結果的にクリエイティブ毎の入札が可能となり、デメリットが解消されます。クリエイティブ種別ごとのグループ構成への変更を推奨します。

3-2.ターゲティング別でのレポートが可視化される

従来は、例えば「20-30代男女」のターゲティングをして配信した場合、下のようなレポート形式で出ていました。

※数字は例です。

同じターゲティングで配信した際に、新仕様では、次のように変わります。

※数字は例です。

【ポイント】
・広いターゲティングで配信した際も細かい単位で効果の確認が可能に。
・PDCAを早めるため、まずは広いターゲティングで配信をし、細かく効果を確認し最適化していく運用を推奨。
※従来のように仮説を絞り込んで1つ1つ試していく必要はなく、結果から最適化ができるようになりました。

3-3.URLベースのオーディエンスリストを元に類似拡張ができる

類似拡張配信(look a like)はLAPの配信手法の中でもその効果の高さからメインの配信手法となっています。

※弊社、実案件での結果数字

効果の高い類似配信ですが、従来は下記ユーザの類似にしか配信ができませんでした。

①LAP経由のCVユーザの類似
②広告識別子(IDFA/AAID)の類似

特に①の配信には相当数(CV100件程度)の母数が必要なため、実施したくてもできない広告主様もいる状態でした。

新LAPでの新仕様では次のように類似配信できるユーザの対象が広がり、今まで類似配信を試すことができなかった広告主も試すことができるチャンスが広がっています。

Ⅰ.リターゲティングリストのユーザの類似
任意のURLを訪れたユーザを指定して、ターゲティングの基にすることができる。
Ⅱ.広告識別子(IDFA/AAID)の類似
企業が保有している既存のユーザをターゲティングの基にすることができる。
Ⅲ.モバイルアプリのエンゲージメントの類似
自社アプリの利用ユーザをターゲティングの基にすることができる。
Ⅳ.LINEアカウントの友だちの類似
自社のLINEアカウントの「友だち」になっているユーザを、ターゲティングの基にすることができる。

【ポイント】
・新仕様によりLAPからの流入以外のユーザ(他広告からの流入ユーザ・自然検索からの流入ユーザなど)もリスト対象となるため、母数がたまりやすく、様々な類似配信を試すことができる。
・他メディアで実施しているリターゲティングリストで効果の高いリスト(フォーム到達など)を参考に類似対象のリストを考えると、効果にもつながりやすい傾向が見られる。

第4章 まとめ

LAPのメディアとしての特性を理解し、今後も続々とリリースされる新仕様に対応していくことにより、LAPの効果をさらに上げていける余地があります。
LINEがインフラとして定着した今、今後もLINEプロダクトは重要なものであり続ける可能性が高いため、他社よりも早く知見を溜めることができれば大きなアドバンテージになります。ぜひ、積極的にトライされることをおすすめします。

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